近年、新型コロナウイルスの影響で急速に普及するリモートワーク。世の中のデジタル化が進み「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉を耳にする機会も増えているのではないでしょうか？
オフショア開発とDXの親和性は高く、お客様から「DXを支援して欲しい」と相談頂くケースが急増しております。そこで今回はDXの意味と、オフショア開発におけるDXトレンドについてご紹介いたします。
オフショア開発でDXを進めたいお客様はぜひご覧頂ければ幸いです。
■DXとは？
DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略称で、進化するIT・テクノロジーを駆使し、人々の生活をより良いものへ変革させていく概念が「DX」です。2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授がその概念を提唱し、世界中に浸透しています。
日本では「企業のビジネス変革の取り組み」としてDXが注目されています。2018年12月に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」を
まとめています。本ガイドラインに記載されたDXの定義は以下の通りです。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
変化が激しくグローバル競争が強いられる昨今のビジネス環境の中で、企業が競争優位性を確立するにはIT・テクノロジーの活用が必須です。DX時代の到来に合わせ、各企業が変革に向け試行錯誤しています。
■なぜ、いまDXが注目されているのか
なぜ、いまDXが注目され、各企業はDXの必要性に迫られているのでしょうか？キーワードは「IT人材不足」「コロナ禍」です。
経済産業省の報告によると、国内のIT人材は2030年までに約79万人不足すると言われています。2025年から2030年までの間に「IT人材の不足」と「古い基幹システム」の2つの問題から、「年間最大12兆円の経済損失が生じる可能性」が危惧されています。逆に、いまDXを推進することができれば、「2030年の実質GDPを130兆円押上げが可能」と期待されているのです。
日本は少子高齢化で労働人口が減少しており、拡大するグローバル化ニーズやIT人材の不足に対し、ビジネスモデルの変革が直近の課題となっています。各企業ともにDXを通じ変化に対応できなければ、衰退していく危機感があるのです。
またコロナ禍でリモートワークが加速し、急速なデジタル化を強いられています。今までの日常や常識が大きく変わり、コロナ禍に背中を押されたデジタル化は留まることはないでしょう。各企業が変革を迫られる中、「IT人材不足」「コロナ禍」に対する解決策として、DXへの関心がより高まっています。
■オフショア開発のDXトレンド
オフショア開発を利用する従来の企業は、途上国のエンジニア活用による「コスト削減」を目的としていました。近年トレンドが変化しており、DXニーズ増加に伴うIT人材不足の解決策としてオフショア開発が注目を集めています。
IT人材不足が顕在化する中で、オフショア開発の特徴である「IT人材の層の厚さ」「リーズナブルなコスト」のメリットが、DX時代の中で一層際立っています。
また新型コロナウイルス拡大の影響でリモートワークが主流となり、面直の人と人の交流や大規模イベントの機会が減少しました。多くの産業でデジタルシフトが一気に進み、オフショア開発の課題であった「遠隔コミュニケーション」への抵抗が無くなっています。
社会がコロナ禍を経験した現在、リモートワーク・Eコマース・デジタルマーケティング・クラウド利用を始め、DXによる事業改革が不可避となり「全てがデジタルで完結する時代」へと変化しています。企業の持続的成長のために、グローバル人材と共に働くオフショア開発が「DX時代の解決策」となっているのです。
■まとめ
DXやオフショア開発におけるDXトレンドの理解は深まりましたでしょうか。
オフショアを利用したグローバルの開発は、今後さらに世の中に浸透するでしょう。DX推進する中でIT人材不足は大きな課題となり、オフショア開発の人材活用・リーズナブルコスト・柔軟な開発体制は企業の手助けとなります。
GIANTYは、デジタルシフトやグローバル化を推進する企業様のDXをオフショア開発で支援しております。お客様専属の開発チームを構築し、日本語堪能なエンジニアがお客様ビジネスの課題を解決いたします。
オフショア開発でDXを推進したいお客様は、ぜひGIANTYへお声掛けください。日系企業様のDX化を支援した実績・事例をもとに「お客様のDXビジネスパートナー」として、ビジネスモデルの変革と持続的成長の支援をいたします。